仮想通貨の時価総額マジックとは?初心者でも絶対にわかる仮想通貨とブロックチェーンの基礎知識

 

 

sa-2
こんにちは。

sa2(@sa2fdi)と申します。

真面目な記事を挙げていますが、実は最近Youtuberになりました。笑

借金して仮想通貨を買った僕が、Youtuberになったワケ

是非一度ご覧ください。

自己紹介はこちらから。

 

仮想通貨の時価総額マジックとは?
仮想通貨投資に必須の知識を解説していきます。

仮想通貨の時価総額は1年前の200億USDから、現在2018年2月時点で5,000億USDまで急成長をとげています。

日本円に直すと2兆円から50兆円程度への増加です。

しかしながら、仮想通貨には特有の事情があるため、これらの数値が持つ意味はそのまま素直に受け取るべきものではないことを学ばなければなりません。

 

 

「仮想通貨全体」の時価総額に意味はあるのか?

時価総額とは「発行数×1単位取引価格」で表される、銘柄の市場全体価値の合計です。

“時価総額”という言葉で表現される意味はこれ例外になく、対象が株だろうが仮想通貨であろうが同じことです。

さて、2017年は仮想通貨元年ということで、よく取沙汰されるのが「仮想通貨全体」の時価総額です。

この数値が上昇していくということはどういう意味を持つのでしょうか。

例えば1億円を支払い、新規発行されたビットコインを購入します。

この場合、1億円分ビットコインの時価総額が上昇し、仮想通貨全体の時価総額も同様に1億円分の上昇が起きます。

これを法定通貨と仮想通貨の対立軸で考えると次のようになります。

・法定通貨から仮想通貨へ1億円分の流入が起きた。
・仮想通貨としては、「法定通貨の価値による裏付け」のある上昇が起きた。
・通貨全体(法定通貨+仮想通貨)としては、ビットコインの新規発行分だけ市場が大きくなった。
・通貨全体の市場が大きくなった分、法定通貨のドミナンス(市場占有率)が下がった。

つまりは、1億円分仮想通貨の時価総額が上がり、その分1億円自体の価値(購買力)が減るということになります。

しかし、これはあくまで時価総額を数字のみで眺めたときの話です。

実際に、仮想通貨が直接モノやサービスの購買に使われるのであれば、この理論は成り立つでしょう。

しかし現状、仮想通貨はほとんどそのような使われ方はしておりません。

仮に今後も、値上がりしたときに法定通貨に戻すためだけの投機対象としてしか仮想通貨が使われないものだとしましょう。

その場合は、仮想通貨にどれだけの時価総額がついても、法定通貨の購買力が毀損されることはありません。

つまり、仮想通貨の時価総額は幻想であり、本質的には市場に影響力をもたらすものではないということになります。

この“通貨全体の価値”、という感覚を持つことが仮想通貨投資には必要となります。

仮想通貨の時価総額は、実際に通貨として使われることで、初めて価値を持つことになるのです。

 

 

仮想通貨の時価総額は、短期的には増え続ける

 

仮想通貨の時価総額は2018年も伸び続けていくと予想しています。

理由の1つは、ICOプラットフォームであるイーサリアムの使い勝手が非常に良いことです。

イーサリアムという仮想通貨をベースとしてICOを行うことが、企業にとって非常に簡単な資金調達方法になっています。

詳しくはこちらから:初心者でもわかる「イーサリアムのファイナンス革命」

有望なICOが続々と出てくることで、今後より一層、一般的な資金調達方法として浸透していくと予想しております。

さて、イーサリアムベースでICOを行うと、投資家は次のような形で参加します。

ICO銘柄を、イーサリアム建てで支払い、購入することになります。

例えば1億円分のICO銘柄が欲しければ、自身が保有している1億円分のイーサリアムで支払うのです。

このとき、時価総額はどうなるのでしょうか。

当然、ICO銘柄が1億円分買われる以上、仮想通貨全体の時価総額も1億円上がります。

しかしこの場合、法定通貨から仮想通貨への流入は1円たりともないのです。

先ほどの話と同様に、ICO銘柄に金額分の価値があり、それが投機としてだけでなく単体で実用に足るものであれば、時価総額の上昇は正しいものでしょう。

しかし現状は、ICOが乱立している上、金額の出入りも凄まじい銘柄がたくさんあります。

後述しますが、流動性の低さにも問題があり、その時価総額は砂上の楼閣です。

中には全く価値を認められず、一度は膨れ上がった時価総額が0になるものもあるでしょう。

ICOなどで乱立する新規銘柄の多くは、時価総額が幻想のものだと疑ってかかるべき銘柄なのです。

 

時価総額を無意味にする要素:流動性の低さ

 

仮想通貨の時価総額は、その銘柄がそのまま使用されるか、法定通貨を介さずに価値を発揮できるかが重要であると述べました。

もう1つ、仮想通貨の時価総額がUSDやJPY建てで計算されている以上、考えなければならない要素があります。

それは、「流動性」です。

流動性とは、「売りたいときに売れ、買いたいときに買える」かどうかということです。

要は、市場に参加者が十分にいるかどうか、ということです。

例えば先に挙げたICO銘柄についても、市場の参加者が少なければ時価総額の安定性は崩れます。

流動性が低いマイナーな銘柄については、1投資家が時価総額の数%を占めることもあるでしょう。

この投資家が銘柄を売りに出すとき、何が起こるでしょうか。

数%を売りに出したとしても、買い手がつかなければ売ることはできません。

大量の売りをさばけるほどの流動性がなければ、想定した価格よりもずっと安い値段で売ることになってしまいます。

市場価格が100円の時に大量に売り出し、その売りがきっかけで価格が50円まで落ちれば、時価総額は一気に半減することとなります。

つまり、流動性の高さ=時価総額の安定性であり、その逆もまた然りということです。

もっと極端な例を挙げます。

私が詐欺コインAを100億枚発行し、詐欺取引所Bに1枚100円で上場するとします。

このとき、酔狂な投資家Cが現れ、詐欺コインAを1枚購入します。

するとどうでしょう。

なんの価値もない詐欺コインAは、一晩にして時価総額1超円のコインとなるのです。

もちろん、この異常事態は流動性の低さによってすぐに正常化されます。

投資家Cが売りに出そうとしても、買い手がつかないため100円で売ることはできません。

1兆円の時価総額は幻なのです。

しかしここで、詐欺集団Dが現れたらどうなるでしょうか。

詐欺集団DがコインAの宣伝し、仮初めの流動性を作り上げるほどの資金力を持っていたとしたら?

この場合、時価総額に騙されて購入してしまう被害者が出てくることでしょう。

そして、詐欺手段がどこかのタイミングで売り抜ければ、残るのは全く価値のない詐欺コインAのみです。

当然そんなものに値段はつきません。

これは極端な例でリアリティもありませんが、これに近い詐欺が今も仮想通貨界隈では毎日のように行われています。

詐欺ではないにしても、流動性の低いコインは「本当にその値段で売れるのか」という問題が付きまといます。

流動性がコインの価値を左右し得るということを認識し、時価総額に対して正しい見方を持つことが大切です。

 

 

 

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